2019年最初の月がもう終わりに差し掛かっていますが、皆さんはいいスタートをきれていますか?? 今日は、2019年のGoogle Adsの展望についてまとめてみたいと思います。

1. 音声検索による検索キーワードのトレンド変化
昨年からすでに話題にはなっていますが、音声検索の利用増加により、検索キーワードが変化していくと思います。特に、最適化を進めてきた結果、完全一致に注力しているアカウントなどは、部分一致や動的検索広告を活用して、再度キーワードのバリエーションを広げることで市場変化に改めて対応していくことが必要になってきます。

2. CPCの上昇と必要予算の増加
これまで以上に各広告主が広告の質(品質だけでなく効果)の向上にフォーカスすることで広告出稿における競争の激化がさらに進むと考えられます。これによりCPCの上昇やCPC上昇に伴う広告投下予算の増加が起こると考えています。自社で獲得や売上を生むキーワードは他社にとっても同様の意味を持ちます。特定のキーワードのクリック単価や競合状況(オークションレポート)を定期的に確認するのを徹底してください。

3. 可視化の重要性
ユーザー行動やターゲティング/広告クリエイティブ・広告フォーマット/ランディングページの組み合わせによる成果、リーセンシーやフリークエンシーといった、これまで計測できていたものだけでなく、外部データを連携しての成果確認など、これまで以上に様々なデータの連携/確認による可視化を実施しないと、広告プロモーションを理想の形で導くことが難しくなります。これは、レポート上だけの話ではなく、Google Ads上にどのように外部データ連携をするかといったことも含まれます。

4. レスポンシブ広告の活用
広告評価がレスポンシブ広告の登場によって変わってきます。より多くの情報の組み合わせを自動的にテスト/最適できるようになったことで、広告だけでなくアカウント構造の見直しが必要になったり、広告文テストの方法が変わってきます。成果の良いキーワードは、個別に分けてテストをするなど、これまで以上に細かく見る領域が増える一方で、注力できないキーワードに関してはまとめて自動で管理することで手間を減らして最適化していくことができるようになります。

5. 広告以外の接点との競合/共存
広告だけが、ユーザーとの接点ではなく、オフラインを筆頭にユーザー評価/口コミ/個人ブログ/Google My Businessなど多数のユーザー接点が今日では混在します。広告の競合が広告上での競合だけではなく、そのほかのタッチポイントも含まれるようになることで、広告運用者は運用部分以外での情報取集やプロモーション展開についても学んで実践していくことがこれまで以上に求められるようになります。

6. 法律との共存
2018年はGDPRなど個人情報にかかわる法律と広告ガイドラインの“調整”が必要でした。日本では2019年に消費税が8％から10％に変わります。しかも、軽減税率というこれまでにない特殊条件がこれに加わります。これに伴い、各業界で還元セールや税表記のバリエーションが生まれることでしょう。一方で、広告上で販売金額や割引額を表現する際は、国や各媒体のポリシーを順守する必要があります。増税時の広告文表記は特に注意してください。「消費税還元セール」といった表現はこれまで同様に禁止となる一方で、「2%値下げ」といった増税が直接的に表現されいない文言は問題とならないようなので、これらの表現のルールは事前に確認することをお勧めします。

昨年、AdWordsからGoogle AdsへのアップデートやGoogle Adsの営業責任者の交代があり各国でのGoogleの営業方針が少しずつ変わってきています。これにより今後のプロダクト開発にかかわる現場からのフィードバックの内容も変わってくることが予想されるため、今年は特にGoogle Adsのプロダクト動向により注意を払う必要があると思います。一方、出稿主としてはGoogle Adsには多数の競合がひしめくため、その他のメディア(Facebook/Instagram/Amazonなど)でのプロモーションを活用してのリスク分散も同時に検討してみてください。

SOPHOLA株式会社
齋藤