Apple社は、iOS14でのIDFA(Identifier for Advertisers)の改訂を2021年初めまで延期すると発表しましたが、この改定が直近で実行されるようです。すでに業界の著名人がその影響をまとめていますが、改めて広告への影響を整理してみます。

Apple社は、iOS14へのアップデートからIDFAの取得をオプトイン方式に変更すると発表しました。IDFAはApple社独自の広告識別子のことで、広告を出稿している人はこのIDFAを利用して広告効果測定を行い、ユーザーのトラッキングをしています。 つまり、iOS14以降、IDFAの利用にユーザーの許可が必要になり、より個人のプライバシーが守れるようになりました。一方で、広告の効果測定やターゲティングに利用できるオーディエンスデータ（行動履歴や興味関心など）の取得に関しての制限が厳しくなり、ターゲティング精度に影響がでます。

直近でFacebook広告を運用している方はFacebook社から“iOS 14での変更による広告アカウントへの影響に備える”といった案内を受け取っているかと思いますが、これはこのiOS14へのアップデートに伴う影響です。

この新しいルールが適用されると、ユーザーのプライバシー保護が優先(強化)されるので、Google社やFacebook社は広告配信の精度が低下します。つまり、これまで獲得ができていたキャンペーンで突然獲得が取れなくなる、獲得単価が上昇するといったことが想定されます。直近でターゲティング広告の成果が突然悪くなったことがある方は、これを疑ってみてください。(もちろん、ほかの要因や複数の要因が関わっていることもありますので、分析は慎重に。)

iOSを利用しているユーザーがトラッキングを許可すれば、このターゲティングの精度が落ちる事象への影響は少ないです。しかし、そんなことはないでしょう。多くのユーザーがトラッキングを拒否したままで様々なWebサービスを利用するはずです。

このため、デジタルマーケティングを生業にしているマーケターはGoogle社やFacebook社などの広告媒体社がユーザーやデバイスのトラッキングを必要としないターゲティング技術を開発し、この事象に対応するのを待つ必要があります。

IDFAとCookieは別の技術ですが、Google社は2020年1月に、自社ウェブブラウザ“Chrome”においてサードパーティcookieの利用を2年かけて徐々に廃止する方針を出しています。つまり、各社はCookieやIDFAといった過去から現在に使われている技術を現代のプライバシー保護の視点に合わせて作り変えているため、このような状況に対しても何らかの技術的なブレイクスルーを準備していると思います。

一方で、広告効果が低下することで市場原理により広告単価が下がることが考えられます。ですので、広告主は多少成果が悪化しても広告の配信量を維持/増加することで広告からの収益を維持することも可能ですが、これは現実的ではありません。

今回の件に関して、我々マーケターは直接介入できる権限を持ち合わせていません。そのため各媒体社が何らかの対応を行った際に、柔軟に対応できる体制を作っておくのが現実的な対応と私は考えています。

SOPHOLA株式会社
齋藤